不動産購入の流れってどうなってるの？販売形態や注意点も解説

不動産の購入は、人生で何度も経験することではなく、大きなお金が動くため、安全な取引をおこないたいですよね。
不動産を購入する際には、基本的な流れや注意点を把握しておくと、スムーズに取引が進みます。
そこで、不動産の販売形態や購入の流れ、事前に知っておくべき注意点について解説します。

不動産購入の流れは販売形態を把握することが第一歩！

不動産を購入する際には、どのような販売形態があるのか、どのようにして購入すれば良いかを把握することが取引の第一歩です。

不動産の販売形態

不動産の販売形態は、主に以下の2種類です。

●売主物件
●仲介物件

それぞれどのような販売形態なのか、購入する際の方法について解説します。
売主物件
売主物件とは、売主が自分で販売する物件です。
個人といっても、一般の方が売主となることは少なく、この販売形態での売主は、不動産会社であることがほとんどです。
売主物件を購入する際は、仲介会社を挟まずに直接売主と取引することになります。
そのため、仲介手数料がかからず、スピーディーに取引が進む点はメリットですが、住宅ローンの手続きなどを、自分でおこなわなければなりません。
仲介物件
仲介物件とは、不動産会社の仲介によって取引される物件のことです。
「仲介」とは、売主と買主のあいだに入って、取引を成立させることです。
仲介物件を購入する際には、不動産会社に依頼して物件を探します。
そして、購入する物件が決まったら、売主と買主、不動産会社の三者が立会い、売買契約を結びます。
仲介物件の場合、不動産会社に報酬として支払う仲介手数料はかかりますが、物件探しから引渡しまで、不動産会社がサポートするため、安心して取引できる点が大きなメリットです。

不動産は仲介で購入するのがおすすめ

2種類の販売形態には、それぞれメリットがありますが、デメリットも存在します。
また、どちらを選択するかによって、取引の流れなどが異なります。
不動産売買には、専門的な知識が必要な場面が多いため、自分で直接取引をおこなうと、トラブルに巻き込まれる可能性があるため注意が必要です。
したがって、安心・安全な方法で不動産を購入するためには、不動産会社の仲介を利用するのがおすすめです。

不動産を購入する際の一連の流れ

不動産を購入する際に、どのような流れで進むかを事前に把握しておくと、慌てずスムーズに対応できます。
そこで次に、不動産を購入する際の一連の流れについて確認しておきましょう。
不動産を購入する際には、以下のような流れに沿って取引を進めます。

●物件の選択
●購入の申し込み
●住宅ローンの事前審査
●売買契約の締結
●住宅ローンの契約
●決済・引渡し

それぞれの内容について、順番に見ていきましょう。

物件の選択

まず、間取りや広さ、立地条件、価格といった条件を決め、希望に合った物件を選択します。
現在の家族構成や収入だけでなく、将来を見据えた物件を選ぶことが大切です。

購入の申し込み

希望条件にあった物件をいくつかピックアップし、実際の状態を確認するために内見します。
そこで、入居後の生活をイメージしながら内見し、購入したい物件が見つかったら、購入の申し込みをしましょう。

住宅ローンの事前審査

物件の購入価格が決まったら、住宅ローンの借り入れが可能かどうかを確認するために、事前審査を受けます。
このとき、収入を確認できる書類が必要であるため、前年度の源泉徴収票を準備しておくとスムーズです。
この事前審査は、早ければ即日、遅くても3日以内に結果が出るのが一般的です。

売買契約の締結

売主と契約条件についての交渉をおこない、双方が納得したうえで売買契約を結びます。
このとき、手付金を支払うことで契約が成立します。
手付金の相場は、購入価格の5％～10％程度です。
この手付金は、購入代金の一部とするのが一般的で、決済時には購入代金から手付金を差し引いた残金を支払うことになります。
なお、買主の都合で契約をキャンセルする場合、手付金は返金されないため注意が必要です。
また、売買契約が成立すると、仲介手数料が発生します。
仲介手数料は、売買価格が400万円を超える場合、「（売買価格×3％＋6万円）+消費税」が上限額です。
売買契約締結時に半分、決済時に残りの半分といったように、2回に分けて支払うのが一般的です。

住宅ローンの契約

売買契約を結んだら、住宅ローンの本審査を受けます。
事前審査は、数日で結果が出ますが、本審査には1週間～2週間程度かかるのが一般的です。
この本審査にとおったら、正式に金融機関と金銭消費貸借契約を結びます。

決済・引渡し

住宅ローンの借入金が振り込まれたら、残金の決済をおこないます。
このとき、仲介手数料の残金の支払いが発生します。
決済日と同日に、不動産の所有権移転登記をおこない、引渡しの完了です。

不動産を購入する際の流れのなかで知っておくべき注意点

不動産を購入するにあたって、注意すべき点があれば事前に知っておきたいですよね。
そこで最後に、不動産を購入する流れのなかで、買主が知っておくべき注意点について解説します。

注意点1：資金計画をしっかりと立てる

物件を選択するときに、不動産情報誌やインターネットなどで希望に近い物件をチェックし、価格を比較して相場観をつかんだら、資金計画を立てることが大切です。
その際、購入価格の予算を決め、住宅ローンの借入額や毎月の返済額だけでなく、固定資産税などの維持費も考慮して、無理のない返済プランを立てましょう。
また、子どもの教育費や、家族の収入が減ったりすることもあり得ます。
したがって、住宅ローンの返済、維持費、生活費、貯蓄など、毎月いくらかかるのかをしっかり想定したうえで、生活が困窮しないように注意することが大切です。

注意点2：複数回内見する

物件の内見は、一度ではなく、できれば複数回おこなうことをおすすめします。
なぜなら、夜間の街灯が少なかったり、日中の騒音が大きかったりなど、時間帯による生活環境を確認しておく必要があるためです。
購入後に後悔しないためにも、時間を分けて複数回内見するようにしましょう。

注意点3：耐震性能を確認する

地震大国といわれる日本では、住宅の耐震性能に注意が必要です。
そのため、中古物件を購入する際には、耐震強度が現行の建築基準法を満たしているかどうか、しっかり確認しなくてはなりません。
現行の基準は、「震度6強、7程度の地震でも倒壊しない水準」となっています。
まずは、この基準をクリアしていることを条件に、物件を探すようにしましょう。

注意点4：ハザードマップを確認する

近年、大雨や台風などによる被害が増えています。
場所によっては、災害による被害を受けやすい地域があるため、事前に確認することが可能です。
国土交通省や各自治体では、災害発生時に被害を受ける可能性がある場所を示した「ハザードマップ」を公開しています。
物件選びの際には、安心して暮らせるマイホームを購入するために、そのハザードマップを事前に確認するようにしましょう。

まとめ

不動産の販売形態には2種類あり、不動産会社の仲介によって取引される「仲介物件」を購入するのが一般的です。
仲介を依頼する際には、一連の流れに沿って取引を進める必要がありますが、事前に流れを把握しておくことで、スムーズに取引できます。
不動産は高額な買い物であるため、しっかりと資金計画を立て、安心して生活できる物件かどうかを確認したうえで、契約を結ぶことが大切です。